2025年07月08日
- 認知行動療法
東京・品川で「心理的安全性」に悩む企業様へ｜現場に根ざしたメンタルヘルス研修のご提案
こんにちは。認知行動療法カウンセリングセンター東京品川店です。
当センターでは、五反田・品川周辺を中心に、企業向けメンタルヘルス支援や職場研修を多数実施しています。
今回ご紹介するのは、企業経営者や人事担当者の間で急速に注目を集めているキーワード
「心理的安全性」 に関する研修です。
- 会議で発言が少ない
- 新人がすぐ辞めてしまう
- ミスを報告してもらえない
このような職場の課題の背景には、**「心理的安全性が担保されていない」**可能性があります。
とはいえ、心理的安全性を職場でどう実現するのかは、現場にとって大きな課題です。
特に、上司と部下の間で“感じ方”が大きく違うことに注意が必要です。
本記事では、そうした視点をふまえた実践的な研修内容をご紹介します。
心理的安全性とは？｜単なる“仲良し”とは違います
心理的安全性（Psychological Safety）とは、
**「この職場で自分の意見や感情を表明しても、否定・罰を受ける心配がない」**という感覚のことです。
Google社のプロジェクト「Aristotle（アリストテレス）」でも、
チームの生産性を高める最重要要素として注目されました。
たとえば、次のようなことが“安心してできる”状態を目指します。
- 「わかりません」と言える
- ミスを報告できる
- 意見を求められたときに、正直に話せる
なぜうまくいかない？｜“上司と部下”の心理的ズレ
心理的安全性を意識している企業が増えている一方で、実際の現場では次のような悩みが多く聞かれます。
上司の声：
- 「意見を出していいって言ってるのに、誰も発言しない」
- 「心理的安全性を作っているつもりなのに、距離を感じる」
部下の声：
- 「“何でも言っていいよ”が逆に怖い」
- 「発言したら“空気を読め”と思われそうで躊躇する」
- 「本当に評価に影響しないのか不安」
心理的安全性は、“上司がつくったつもり”と、“部下が実際に感じているか”の間に、
認識のギャップが生まれやすいテーマです。
このギャップを放置したままでは、制度や研修だけでは機能しません。
当センターの心理的安全性研修の特長
認知行動療法カウンセリングセンター東京品川店では、
**「認識ギャップの可視化」＋「具体的行動の習得」**を重視した研修を提供しています。
🔍 主な研修構成
① 心理的安全性の誤解を正す
- フラット＝タメ口ではない
- 褒める＝安全ではない
- 「優しい」だけではチームは育たない
② 上司向け：部下の沈黙の意味を理解する
- 「話さない＝やる気がない」ではない
- 「指摘される前提」で行動する部下の不安構造
- 安心して話せる“余白”の作り方
③ 部下向け：怖さがあっても発言するスキルを育てる
- 「沈黙」や「反応待ち」に耐えるコツ
- 言葉選びの工夫：安心感を与える自己表現
- “無理に話さなくてもOK”という余地の中で育てる発言力
④ 相互理解のためのグループワーク
- 上司⇔部下の役割交代ワーク
- 実際の職場場面を使ったロールプレイ
- 「誤解が起きやすい瞬間」に対する対処法を体得
東京・品川エリアの企業にこそ必要な理由
都心部の企業では、以下のような特徴が顕著です。
- 組織の流動性が高く、人間関係が浅くなりやすい
- 成果主義が強く、心理的な余白を持ちにくい
- 多様なバックグラウンドのメンバーが混在している
こうした環境では、**「あえて安心感を設計する」**ことが、組織の安定性・定着率向上につながります。
心理的安全性は、ただの“雰囲気”ではなく、
**「戦略的に育てていく組織文化」**として位置づけることが重要です。
実施企業の声（抜粋）
- 「チームメンバーが自分の意見を出せるようになり、会議の質が上がった」
- 「“言っても大丈夫”という空気を、意図的に作る必要があると気づけた」
- 「指導とハラスメントの境界について理解が深まり、安心してマネジメントできるようになった」
よくあるご質問（Q&A）
Q1. 管理職だけでも効果はありますか？
A. はい、まずはマネジメント層の意識改革から着手するケースが多いです。
Q2. オンライン開催も可能ですか？
A. 対面・オンライン・ハイブリッド、いずれにも対応しております。
Q3. どんな業種でも合いますか？
A. 医療・IT・製造・福祉など、幅広い業種でご依頼を頂いております。内容は業種特性に合わせて調整いたします。
お問い合わせ・ご相談はこちら
- 📍 認知行動療法カウンセリングセンター東京品川店
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最後に
心理的安全性は「配慮」や「優しさ」ではなく、相互の理解と設計によって生まれる組織の基盤です。
マネジメントの難易度が上がる時代だからこそ、「対話できる職場づくり」が求められています。
貴社の風土や課題に合わせたご提案が可能です。
まずは無料相談から、お気軽にご連絡ください。